＜この記事（ページ）は 3分で読めます＞
ソニーがブロックチェーン関連で米国特許商標庁（USPTO）に特許出願していることが明らかになりました。
二つの出願
出願された二つは「分散型台帳の維持のための電子ノードとメソッド」「デバイスとシステム」で、これによりソニーがブロックチェーン関連のハードウェアの開発に取り組んでいることがわかりました。またデバイスは将来的にはソニーの商品への応用を目指します。
「分散型台帳の維持のための電子ノードとメソッド」
ブロックチェーンを維持するために必要なハードウェア・ノードどそのメソッド（方法）という内容で、繰り返し“マイニングのプロセス”が言及されています。
ノードはビットコインのようにオープンアクセスのネットワークを動かすもので、これが技術の核となります。マイニングやプルーフ・オブ・ワークのメカニズムや報酬のシステムも採用するようです。独自の仮想通貨を作るものではありませんが、将来的にはその可能性はあるのかもしれません。
「デバイスとシステム」
ソニーはノード数が少ない場合、ネットワーク上の安全リスクが発生すると危惧しています。そういったリスクを回避するためには仮想ノードを活用するとしています。例としてデバイスの総数の10倍のノードの可能性も示唆しています。
ハードウェアに注力
今回の出願の内容としては、分散型台帳のタイプにはこだわらず、ハードウェアやオペレーション方法に注力しているようです。
日本が誇るテクノロジー企業のソニーはゲーム事業やエンタメ事業などで復活を遂げたといわれていますが、次世代技術の覇権を握ることができるのか、期待したいですね。
参考サイト：
“https://www.coindesk.com/sony-patent-filings-hint-at-work-on-crypto-mining-hardware/”
“http://appft.uspto.gov/netacgi/nph-Parser?Sect1=PTO2&Sect2=HITOFF&u=%2Fnetahtml%2FPTO%2Fsearch-adv.html&r=1&p=1&f=G&l=50&d=PG01&S1=20180218027.PGNR.&OS=dn/20180218027&RS=DN/20180218027”
“http://appft.uspto.gov/netacgi/nph-Parser?Sect1=PTO2&Sect2=HITOFF&u=%2Fnetahtml%2FPTO%2Fsearch-adv.html&r=1&p=1&f=G&l=50&d=PG01&S1=20180219686.PGNR.&OS=dn/20180219686&RS=DN/20180219686”