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ロシアに拠点を置くのコンピューターセキュリティ企業のGroup-IBが行った調査の結果、アメリカ人は仮想通貨ハッカーのメインターゲットになりやすいという結果を公表しました。
ログインデータのハッキングは年々増加している
Group-IBの分析、“2018 Cryptocurrency Exchanges-User Accounts Leaks Analysis.”によると、侵入されたログイン件数は2016年から2017年にかけて369％増加しているとのことです。
また、2018年1月のみで212件のログインデータの流出があったとのことで、月間ベースで換算すると689％の増加に当たるとの結果を明らかにしました。
調査によると、ハッカーにターゲットにされている3つの主な国が、アメリカ、ロシア、中国であり、３分の１の被害者はアメリカ人であるとのことです。
仮想通貨取引は、高度なツールを使ったハッカーによる被害に苦しんでいるとし、ハッカーたちは銀行などのデジタル資産プラットフォームに使われている攻撃のパターンをすでに習得しているために、これらのプラットフォームは非常に脆弱になっているとしました。
ボットネットが横行
Group-IBは少なくとも50のボットネットの犯行を特定しているといい、これらのボットネットが情報漏洩やハッカーのインフラ網が世界中に張り巡らされる原因となっているそうです。
そしてハッカーたちの大部分はアメリカやオランダを拠点にしているとのことです。
有名なウィルスソフトウェアとしては、Pony Formgrabberなどが挙げられ、承認情報やログインデータなどを引き出すことができるといいます。
また、Group-IBによると、被害にあった取引口座の多くにBithumbやCEX.io.などが挙げられるといいます。
パスワードの変更と二段承認が重要
Group-IBは取引ごとに異なるパスワーどを使用することや、２段階認証を施しておくことなどを推奨しています。
また、仮想通貨の取引を行う際には公共のwi-fiの利用を避けるように警告しています。
仮想通貨取引所も、2段階認証をユーザーに徹底したり、日常的に監視を行うなどし、個人の安全管理意識を高めることを注意喚起しています。
参考サイト：
“https://www.ccn.com/americans-are-the-main-targets-for-crypto-hackers-new-study-reveals/”