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ICOの代わりとなる新たな形とは?6つの方法を紹介

2018.06.22
ICOの代替法

<この記事(ページ)は 4分で読めます>

「ICOの代わりとなる新しい形」として、6つの方法が紹介されました。
日々アップグレードされる仮想通貨界において、
最先端且つ魅力的な資金調達方法が紹介されています。

新しい形その1:STO

Security Token Offering
米国の証券取引委員会(Securities and Exchange Commission :以下SEC)の認証を受けるというもので、完全に規制されるタイプのICOです。

SECの取り決める各種規定(Reg S, Reg Dなど)を含むあらゆるタイプに従ってカテゴライズされます。

現在様々なプロジェクトがSECに対して申請していますが、未だ承認されたものはありません。

新しい形その2:IICO

Interactive Initial Coin Offering
IICOはイーサリアムの考案者としても知られるヴィタリック・ブテリンによって、ICOのモデルとして紙面で提案されました。

投資活動におけるFOMO(Fear of missing out.の略で、チャンスを逃すことへの恐怖、取り残されることへの不安を表す)や一部の大口投資家によって他の投資家が市場から押し出されてしまうことを防ぐ目的で作られました。

クラウドセールにおいて、全ての投資家に均等に機会を与えることを目指しています。

分散型紛争解決プロトコル:Klerosが、IICOを用いてプロジェクトを立ち上げようとしています。

新しい形その3:Initial Supply Auction

Initial Supply Auctionとは、トークン価格が高い値段から始まり、徐々に値段が下がっていくクラウドセールです。

これにより、大口投資家による買い占めを防ぐ目的があります。

実際にこの方法を取り入れてクラウドセールを行ったものには、Metronomeがあります。

2つ目に挙げたIICOやInitial Supply Auctionのデメリットとしては、民主的な資金調達方法というよりはプロジェクトの財源を増やすため仕組みとして認識される危険性があることです。

新しい形その4:SAFT

Simple Agreement for Future Tokens
SAFTとは、一言で言うと、「開発中のトークンが金融商品として分類される場合のリスクを抑える手段」と考えることができます。

クラウドセールは度々、プロジェクトのローンチ前に行われます。この時、クラウドセールを行う側は、ある意味では’金融商品’を取り扱っているにもかかわらず、意図せず米国のいくつかの金融に関する法律に違反していることがあります。

このようなケースを防ぐように、何かプロジェクトを立ち上げたい仮想通貨関連のベンチャーが、金融法を犯す危険性を抑えた上で資金調達するための方法がSAFTと言えます。

したがって投資家たちは、「プロジェクトなどのネットワークが稼働し、利用可能な状態になってからトークンを受け取る」ということを理解した上で投資を行うことになっています。

新しい形その5:Airdrop

多くのICOはAirdropとしてトークンを無料配布し、ユーザーをコミュニティへ流入させようとします。

開発元に一部残しつつトークンの大部分を配布することで、市場でトークンとしての価値を保持することが期待できます。

新しい形その6:No ICO

最終手段、ICOをやらない。

ビットコイン、ライトコイン 、ディークレッドは、資金調達をやらずにローンチさせたコインの代表例ですね。

もし、プロジェクトやアイディアが天才的で革新的なものであれば、ICOをする必要はないかもしれません。

ICOに代わる方法に今後注目

昨年夏ごろからよく耳にするようになった「ICO」。

詐欺まがいのものばかりで、うんざりと言う意見も多いです。そこで、ICOに代わる新しい6つの形」が注目され始めているとわかります。

毎日新しい技術やプロジェクトや更新される今日、こうした新しい情報にもアンテナを張ることで、投資活動の幅も広げられるかもしれません。

参考サイト:
https://www.iicoprotocol.com
https://news.bitcoin.com/six-alternatives-to-an-initial-coin-offering/
https://saftproject.com/static/SAFT-Project-Whitepaper.pdf

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