仮想通貨投資家の72％は、さらなる買い増しを予定

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大部分の仮想通貨の機関投資家と4分の３の一般投資家は次の12ヶ月以内に仮想通貨を買い増しする予定であることが、新しい調査でわかりました。
この調査は、投資会社SharePostが７月におこなったもので、2490人の一般投資家と580人の機関投資家から回答を得たものです。
この結果、投資家らは昨年の調査の時よりも、仮想通貨が主流に取って代わるまでにはまだ時間がかかるだろうと回答している一方で、仮想通貨市場にかなり強気の姿勢であることがわかりました。

仮想通貨は2025年までに広く普及するだろう

どちらのグループの回答者も、現段階において2025年までに仮想通貨は広く普及するだろうと予想しています。
ビットコインと大部分のアルトコインが最高値をつけた1月の時点では、彼らは2020年までと予想していました。
彼らは、教育や商業的な用途の不足が、今後のブロックチェーンの普及において重要かつ差し迫った課題であると考えています。

機関投資家と個人投資家の見解の違いはあるものの共に強気姿勢

今回の調査で、機関投資家は短期的な見通しを少し引き下げました。
仮想通貨の価格が上がるまたは、12ヶ月以内に買い増しをすると答えた人は１月の時点よりも減少したものの、いまだ大部分の59％が来年にわたって買い増しを考えており、仮想通貨価格は来年７月までに上昇すると予想しています。
一方で、小口投資家は楽観的な見通しを変えておらず、72％の個人投資家が今年は仮想通貨のリスクをより多く取ろうと考えており、１月の調査の時よりもわずかに増加しています。
さらに66％の投資家は12カ月以内に価格は上昇するだろうと考えています。
この調査により、仮想通貨投資家は今だに仮想通貨に対する信頼を失っておらず、買い増すことを計画していることがわかりました。

様々な資産でポートフォリオを多様化することが理想

SharePostのマネージングディレクターのRohit Kulkarni氏は次のように述べています。
「投資家らはニットコインとイーサリアムに対して今後18カ月は強気な見方をしている。なぜなら、彼らは仮想通貨市場をグローバルにリードしているからだ。両グループともに、ポートフォリオを多様化するために、株や債券などの他の資産を低い割合で組み入れることが理想的であるとしている。」

機関投資家はアルトコイン、個人投資家はビットコインに注目

機関投資家や小口投資家ともにアルトコインにより注目している傾向にあります。
個人投資家は、よりビットコインを所有する傾向にあり、イーサリアム、ライトコインの順に続きます。
一方、機関投資家のポートフォリオはまずイーサリアム、ビットコインそしてリップルの順に組み込まれています。

機関投資家と個人投資家の見方の違いがあることは興味深いですね。
違う見解を持っていても、共通して見えてきたのは仮想通貨の将来に対して強気であるという姿勢でした。
今後の市場の動向を引き続き注意深く見守る必要がありそうです。

参考サイト：
“https://www.ccn.com/72-of-cryptocurrency-investors-plan-to-buy-more-this-year-survey/”