ビットコインはバブルだったのか？ビットコインの適正価格・将来価格を徹底検証！

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2017年12月、ビットコインは１BTC=200万円を超え、世間の注目を浴びました。その中で多くの経済学者や有名な投資家が、「ビットコインはバブルだ」とメディアで発言しました。その後2018年8月現在、2017年の最高値から下落こそしたものの、やはりビットコインは約70万円と、1年前の2017年8月当時と比較して3倍近い価格となっています。

短期間で非常に大きく価格が動いているビットコイン。ビットコインはバブルだったのでしょうか。また、現在もバブルなのでしょうか。

バブルとは何？

経済学でのバブルとは価格が実際の価値以上に膨れ上がった状態のことを指します。つまり、バブル（泡）のように、中身はないが、外側だけ大きくなってしまっているということです。

ビットコインはバブルだったのか？

では、ビットコインはバブルだった（である）のでしょうか。確かに2017年の12月、価格は暴騰しました。多くの知識人や著名人が、ビットコインはバブルであると発言しました。では、ビットコインがバブルであるならば、実体は何でしょうか。実体の価値はどのように決定されるのでしょう。

ビットコインの適正価格は？

適正価格とは

適正価格とは、その資産の実質的な価値のことです。

まず株の適正価格を考えてみましょう。株の適正価格はPER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）という指標で判断されます。投資の世界では株が適正価格より高値になっていることを割高になっている、安値になっていることを割安になっていると表現し、株を買うときの基準としています。この株が割安か、割高かの判断をPER、PBRで判断するのです。

（PER） PER＝現在の株価÷EPS（一株あたり利益） または PER＝時価総額÷発行済み株式総数

 

（PBR） PBR＝現在の株価÷BPS（一株あたり純資産(自己資本)） または PBR＝時価総額÷純資産（自己資本）

一般的には「PERが高いほど、会社が稼ぐ利益に対して株価が割高であり、PERが低いほど株価が割安」。また、「PBRが1倍であるとき、株価が解散価値と等しいとされ、それ以下だと割安」。であるとされています。

ビットコインに適正価格はあるのか？

ビットコインには株のような明確な「適正価格」はありません。ビットコインには「純資産(自己資本)」がないためです。また、株価を評価するときに使用される、国や企業などの経済状態などを表す指標である「ファンダメンタルズ」も存在しません。

そのため、今回はビットコインの「適正価格」を「適正な価値（尺度）」とします。ビットコインの「適正な」価格に関しては様々な専門家や著名人が各々の理論をもとに意見しています。ビットコインの適正な価格はどのように予測するべきか、そしてビットコインはバブルなのかということについて考えてみましょう。

ビットコインの適正価格を考えてみよう！

ビットコインについて仕組みをおさらい

ビットコインはブロックチェーンというシステムの上に成り立つ世界で最初の仮想通貨です。ブロックチェーンはPoW（プルーフオブワーク）という承認方式によって形成されており、マイニングによって10分に1度ブロックが形成されています。

ビットコインの価格は基本的には市場でのみ成り立っています。つまり、取引所等でビットコインを購入したい人と売りたい人の需給が釣り合ったときに取引が成立し、ビットコインの価格が決定します。

ビットコインの用途は主に決済です。ほかの仮想通貨はそれぞれに用途を持っていますが、ビットコインは基本的に決済通貨とすることを目的として開発されました。

経済理論に基づく従来型理論

【金の市場価格に基づく予測】

この理論はビットコイン≒金（ゴールド）であるという前提に立った考え方です。金には株価や証券のようにそのものに実質的な価値はありません。金を資産としてみなし、投機対象として購入・販売する人がいるために価値が付けられているのです。

ビットコインはそもそも、金と照らし合わせて考えられていました。ブロックチェーンの「マイニング」という言葉も金を「採掘」するという言葉から付けています。ビットコインも市場の需給のみで価値が決まると考えると、その価値は金の市場価格に近いといえるのではないでしょうか。

この金の市場価格とビットコインの市場価格を比較しビットコインの市場規模の将来的な可能性を測ります。例えばビットコインの価格が高騰していた2017年12月であっても時価総額2750億ドル（約31兆1900億円）に対して金の市場規模は8兆3000億ドルであり、ビットコインは金の市場規模の4％も満たしません。もし、ビットコインが金と同じ意味を持つと考えるのであれば、ビットコインは今後8兆3000億ドルもの市場規模に膨れ上がる可能性があるのです。

ビットコインの採掘量は現在80％（1680万枚）が終了しています。金の市場規模に照らし合わせてビットコインの価格を考えると現在の価格は予測し得ません。しかし、最終的に2100万枚の採掘が終わった時ビットコインの最終的な適正価格は１BTC=約2163万円となることが予測できます。

仮想通貨の仕組みに基づく最新型理論

【メトカーフの法則に基づく予測】

メトカーフの法則という言葉を聞いたことがあるでしょうか？メトカーフの法則とはイーサネットを発明したロバート・メトカーフ氏が発案した、ネットワーク通信の価値を位置づける計算式です。具体的にはネットワーク通信の価値はそのネットワークに接続され得るユーザー数の2乗に比例するということです。

例えば、2人しか接続出来ない電話よりもインターネットのように大人数が接続することのできるネットワークの方が価値は高いという意味です。ビットコインをネットワーク通信に分類した場合、ビットコインの価格もこのメトカーフの法則に当てはまると考えられます。

米ファンドストラット（Fundstrat）の共同創業者トム・リー（Tom Lee）氏によると、このメトカーフの法則によってビットコインの過去4年間の価格変動の94％は統計的に説明できるといいます。

このメトカーフの法則を式で表すと

ネットワーク通信の価値＝a*（ネットワークに接続されているユーザー数）²となります。

logをとると、

logネットワーク通信の価値＝log (a)+ log *2（ネットワークに接続されているユーザー数）

となり、単回帰式となります。

ビットコインの時価総額をこの式で説明すると

logビットコインの時価総額＝log (a)+ log *2（ビットコインのユーザー数）

となり、以下の回帰直線が記されたグラフから、ビットコインの時価総額とビットコインのアクティブユーザー数が相関関係にあるということができます。

※メトカーフの数式に従い、Wheatley氏らが作成

 

メトカーフの数式に従って算出した時価総額の値（図の水色のライン）と実際の値（図の青色のライン）はほぼ一致しており、その決定係数（数式の説明度）は94％となっています。

※メトカーフの数式に従い、Business Insiderが作成

 

以上のように回帰直線でユーザー数と価格を表すことが出来ます。つまり、メトカーフの法則によれば、ビットコインの価格は妥当なものであり、現在値がほぼ適正ということなのです。

（接続ユーザー数と時価総額は確かに相関関係にあるということはできますが、因果関係にあるとは言えません。あくまで可能性として存在するという意味です）

 

【マイニングの電気代に基づく予測】

ビットコインはPoW（プルーフオブワーク）という承認方式をとっています。この承認方式はマイニングの成功率は機械の性能やマシンパワーに依存します。つまり、PoW（プルーフオブワーク）という承認方式はマイニングを行うマイナーにとって非常に電気代や設備費用のかかるものなのです。

費用がかかる場合、マイナーにとって重要なことは「費用＜利益」です。現在マイニングにかかる電気代や機械の費用はマイニングによる利益の半分に及ぶとも言われています。そしてその電気代や機械の費用は年々増加しています。ビットコインのマイニングは競争率が高いため、収益を得る（ブロックを生成する）には少なくともほかのマイナー以上の性能・処理スピードの機械や電気を使用しなくてはならないためです。

仮にコストが利益を上回る場合、マイナーはマイニングを停止することもあり得ます。

Fundstrat社のモデルによると、ブロックチェーンのマイニングには

(1)装置にかかる費用

(2)電力代

(3)マイニング機器の冷却装置の維持費など諸経費が掛かるといいます。

また、2017年のシティグループのアナリストであるチャップマン氏の発言によると、2022年までにビットコインの価格が30万－150万ドルにならなければビットコインのマイナーの利益が出なくなるとしています。

現在のビットコイン価格は6500ドルなので少なくとも2022年までに50倍にはならなくてはなりません。そのため、マイナーが「費用＜利益」となるようにマイニング手数料やビットコインの価格を引き上げようとすることが考えられます。

※マイニングによる利益と費用の考え方

【RealCoinCapの指標の紹介】

ビットコインの時価総額を明確に知ることはできませんが、仮想通貨同士の価格の比較をするために適切と考えられている新しい計算方法を紹介します。RealCoinCapは時価総額を測るために、仮想通貨の価値を比較する方法です。

まず時価総額に関して考えてみます。

時価総額=企業の発行済み株式の総市場価格=会社の発行している株式数×1株当たりの価格です。

もちろん仮想通貨もこのように考えることは可能です。しかし異なる仮想通貨を比較する場合この理論は適切とは言えません。仮想通貨は資産の性質が統一されているとは言えないためです。そのため、RealCoinCap の計算方式ではビットコインの最小単位であるSatoshiを使用して供給量を標準化します。そして、時価総額RealCoinCapを

RealCoinCap(より正確な時価総額)＝通貨の値段 × 標準化した供給量

という式で計算しています。

計算の結果、RealCoinCapは以下の通りになります。

（RealCoinCapに基づく時価総額順位）

 

（Coinmarketcapによる実際の時価総額順位）

 

RealCoinCapと現在の時価総額を比較してみたところ、ビットコインやイーサリアムの順位は変化しませんが、全体で見ると大きく変化していることがわかります。仮想通貨の価値は将来的にこのような従来とは全くことなった考え方や尺度で測られることになるのかもしれません。

ビットコインの適正価格の考え方、まとめ

紹介した適正価格の考え方をまとめるといずれもビットコインの現在の適正価格は現在値以上と考えることが出来るといえそうです。ですから、「ビットコインはバブルである」という意見は否定できるかもしれません。

もちろん紹介した理論や考え方はあくまでも一説です。みなさんが納得いく考え方を選択し、購入や取引の参考にしてみるとよいでしょう。

ビットコインの将来価格は？上がる？下がる？著名人の見解総まとめ

ビットコインの適正価格の理論や考え方を知ったところで、著名人や専門家がビットコインの価格をどのように考えているか知りたくなりませんか？この章では日々仮想通貨に関して様々な見解を述べている10人の著名人の意見をまとめました。

著名人	肩書	価格	時期
Michael Novogratz(マイケルノボクラッツ)	元ゴールドマン・サックスの敏腕トレーダー フォーブスの億万長者ランキングに2度載った著名投資家	2万ドル	年末まで
Alexis Ohanian（アレクシス・オハニアン）	仮想通貨のコミュニティでも親しまれているアメリカ最大級の掲示板サイト「Reddit（レディット）」の共同設立者	2万ドル	年末まで
Thomas Lee(トマス・リー)	FundstratCEO	2万5000ドル	年末まで
大石哲之	フィスコ客員アナリスト ビットコイン研究所所長	3万5000ドル	年末まで
LlewClaasen(ルークラッセン)	ビットコイン財団役員	4万ドル	年末まで
Arthur Hayes(アーサー・ヘイズ)	BitMEXCEO	5万ドル	年末まで
Julian Hosp(ジュリアン・ホス )	TenXの共同創業者	6万ドル	年末まで
webbot(ウェブボット)	Microsoftの元コンサルタントであるクリフ・ハイが開発したサービス	10万ドル	年末まで
Christopher Chapman(クリストファーチャップマン)	シティグループのアナリスト	30万～150万ドル	2020年まで
John McAfee(ジョン・マカフィー)	仮想通貨支持派の実業家	100万ドル	2020年まで

※表は予想価格が小さい順に並べています。

2018年8月現在の価格が約6000ドルということを考えると、少なくとも年末までに価格が上昇することが期待できるかもしれませんね。

ビットコインの価格は操作されている？価格変動にまつわる噂のあれこれ

最後に、ビットコインの価格に大きな影響を与えていると噂されている要因を3つ紹介します。ビットコインの価格を予測する時にはこれから紹介する要因なども考える必要があるかもしれません。

ビットコインの大口投資家、「くじら」による価格操作

「くじら」という名前を聞いたことがありますか「くじら」は経済用語で大口の投資家のことを指します。通常の投資・証券業界では「くじら」は銀行や証券会社などの機関投資家のことを主にさしますが、仮想通貨業界では「くじら」は仮想通貨が開発され始めた当初に大量に保有していた個人投資家や中国系のマイニングの会社を指すことが多いです。

ビットコインは全体の約0.5％の投資家が9割を保有しているといいます。そして、そのような大口投資家はお互いに連絡をとれるほどにはネットワーキングしているといいます。

彼らがその気になれば、ビットコインの価格を動かすことなど造作もないのです。

クジラが48000BTC(約336億円相当)を移動、手数料はたった4円

先物市場で起きている価格操作

先物市場においても価格操作の可能性が噂されています。2017年12月にアメリカのCME(シカゴマーカンタイル取引所)、CBOE(シカゴオプション取引所)がビットコインの先物を取引所に上場させました。そして2018年に先物市場において仮想通貨の価格操作が行われたのではないかという疑いがかかり、アメリカの規制当局が捜査を行いました。

もちろんCMEやCBOEなどの有名取引所の参入によってビットコインを支持していない人が短期的な利益目的でビットコインの先物に参加するようになりました。また、売りから入ることで利益を得ることが出来るというビットコイン先物固有の特性も大きく価格に影響していることが考えられます。

しかしながら、価格操作の疑いが存在するということは十分に留意しなくてはなりません。煙のないところに火は立たないのです。

米規制当局がビットコイン先物取引の価格操作について、複数の取引所を対象に捜査を開始

Tetherによる価格操作

TetherはUSDTという仮想通貨を発行しています。このUSDTというのはペッグ通貨といい、USD(米ドル)とほぼ同じ価格で推移しているという前提で発行されています。しかし、このUSDTですが、必ずしもUSDと同じ価格で推移しているのではないという噂が流れています。というのも、TetherがUSDTを大量に発行しすぎているため、その発行した大量のUSDTと同じ額のUSD（米ドル）を保有しているとは考えづらいのではないかというのです。

もしUSDTが米ドルと一対一の関係であるならば、USDTを発行しているTetherが発行したUSDTと同じ価値の米ドルを保有している必要があります。Tetherは依然として発行済みUSDT以上の額の米ドルを保有していると主張していますが、真偽は明確に明らかにはなっていません。

テザー（Tether/USDT) が新たに2.5億ドルものUSDTを発行

ビットコインの適正価格・将来価格についてまとめ

ビットコインの適正価格や将来価格に関しては様々な噂や憶測、従来の理論に基づく考え方から全く新しい理論に基づく考え方、感情的な考え方まで多々存在します。ビットコインの価値は今までの価値尺度では判断し得るものではなく、明確な理論は存在しません。様々な考え方や意見の中から自分の判断で情報を選択し、価格を推測できるようになるのが望ましいです。